12月23日|テレホンカードの日と、東京タワー完成の日|渋谷の仲介+α(プラスアルファ)|ロケット不動産株式会社
12月23日|テレホンカードの日と、東京タワー完成の日
こんにちは。
ロケット不動産の渋谷です
12月23日。
年末の慌ただしさの中にありながら、実はとても「時代」を感じさせる記念日が重なっています。
それが テレホンカードの日、そして 東京タワー完成の日 です。
一見すると、不動産とは直接関係なさそうな話題。
ですが、少し視点を変えてみると、
この2つは「街」「暮らし」「価値の残り方」を考える上で、非常に示唆に富んでいます。
テレホンカードが教えてくれる「当たり前は、必ず変わる」という事実
1982年12月23日、テレホンカードは誕生しました。
当時は、財布にテレホンカードを1枚入れておくことが、
今で言うところの「スマホの充電がある状態」とほぼ同義でした。
-
公衆電話を探す
-
小銭が足りるか確認する
-
長電話はできない
そんな制約の中で、人は「本当に必要な連絡」だけをしていました。
便利ではないけれど、無駄がない。
制限があるからこそ、価値が際立つ世界です。
今ではスマホが当たり前になり、
テレホンカードは“使うもの”から“記憶の象徴”へと役割を変えました。
これは、不動産の世界でも同じです。
かつて当たり前だった間取り、立地条件、設備。
それらは時代とともに評価軸が変わります。
「今の常識=未来の正解ではない」
この視点を持てるかどうかで、不動産の判断は大きく変わります。
東京タワーが60年以上価値を保ち続ける理由
1958年12月23日、東京タワーは完成しました。
戦後復興の象徴として建てられ、当時は世界一高い自立式鉄塔。
技術力、国の勢い、人々の希望。
そのすべてを背負って誕生した建築物です。
注目すべきは、
完成から60年以上経った今も、価値が色あせていないこと。
-
より高いタワーは建った
-
役割は電波塔から観光・象徴へ変化した
-
それでも「東京の顔」であり続けている
東京タワーは、
単なる建物ではなく、街の記憶そのものになっています。
不動産の価値も、
築年数や利回りだけでは測れません。
-
その街でどう語られてきたか
-
どんな人の時間を受け止めてきたか
-
周囲とどう関係を築いてきたか
こうした“見えない要素”が、
長期的な価値を支えます。
不動産は「新しさ」より「残り方」で決まる
テレホンカードも、東京タワーも、
共通しているのは、
役割を変えながら残っていることです。
一方で、
-
流行だけを追ったもの
-
その時代の効率だけを突き詰めたもの
は、役目を終えると急速に価値を失います。
不動産投資でも、実需でも、
大切なのは「今いくらで売れるか」だけではありません。
-
10年後にどう使われているか
-
20年後にどう語られているか
-
街の中で、どんな存在になっているか
ここを想像できる物件は、
結果的に価格も、流動性も、安定します。
✍️ ロケット不動産として大切にしている視点
私たちロケット不動産が日々意識しているのは、
「数字の先にある時間」です。
-
利回り
-
坪単価
-
相場
もちろん大切です。
ですが、それ以上に
その不動産が、街と一緒にどう歳を重ねるか
ここを見ています。
東京タワーのように、
時代が変わっても、
「あってよかった」と言われる存在。
そんな不動産を、一つでも多く世に送り出したい。
12月23日は、改めてそう感じさせてくれる日です。
年末は、つい目先のことに追われがちですが、
少しだけ時間を引いて、
「長く残る価値とは何か」を考えてみる。
テレホンカードの日、そして東京タワー完成の日は、
そんな静かな問いを投げかけてくれます。
それではまた。
ロケット不動産の渋谷でした
ページ作成日 2025-12-23
- 12月23日|テレホンカードの日と、東京タワー完成の日
- M-1ファイナリスト・エバースの急成長 ―― ロケット不動産社長ブログ
- フラット35「1億2,000万円」時代へ ―― サブプライムと住専問題から学ばなければ、同じ結末を迎える
- 首都圏中古マンション、初の5,000万円台へ ── 土地・戸建価格はこの先どうなるのか
- 知らなかったでは済まされない非居住者不動産売却の源泉徴収
- 日銀政策金利は上がるのか? いま「住宅ローン借り換え(リファイナンス)」を考えるべき理由
- 日本一を、本気で取りに行く。 ── 前田健太、楽天18番の覚悟 青春は、背中で語れ。
- 都心5区オフィス空室率、9ヵ月連続で改善 ── 需給バランスは回復局面へ
- 横浜市過去最大級のマンション建て替えが示した「次の正解」 ―― プロミライズ青葉台 竣工に見る、これからの再生モデル
- 東京都「アフォーダブル住宅」とは? 子育て支援・空き家活用・ひとり親サポートを同時に進める新しい住宅政策
- もっとみる

























